日本語教師になる方法

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日本語教師になるには？

日本語教師になる方法について紹介しますが、この方法は、外国の大学で日本語の先生になる方法でもあり、また、大学の先生になる最も近道でもあるので、自分にあった方法を見つけて、夢に向かって進まれてください。

日本語教師になる方法はいくつかありますが、その代表的なものは次のようなものです。
①大学で日本語教育を主専攻修了で卒業する
②大学で日本語教育を副専攻修了で卒業する
③大学院で日本語教育を
④日本語教育能力検定に合格する
⑤民間の４２０時間の日本語教師養成講座を修了する
⑥日本語教師養成の短期集中講座を修了する
⑦短大または高校卒業後2年以上日本語教育業務につく。
⑧学士号を持っているか、高校教師の経験のある者は1年以上の日本語教育業務につく。

なお、上記の学校、養成機関においては、原則的に全日制・夜間制・通信教育の別を問われません。
大学進学までに日本語教師を志している人は、①・②・③の方法で教師になれます。
しかし、日本語教師という職業は、一度、別の業界での仕事を経験してから転職する方が多いようです。そういった人は④～⑧をクリアしてから教師になっている場合が多いでしょう。
しかし、海外で日本語教師になる場合には、ビザの問題で大卒でないと就職が難しいようです。
例えば、韓国ではビザと経験（不問とする場合もある）があれば、日本語教師として採用してくれるところが多いそうです。でも、韓国で日本語教師をしようとする場合のビザ取得要件には、四大卒業である者とされています。
よって、日本語学院が採用するといっても、韓国入国管理事務所の許可が下りないからビザの取得が難しくなります。

以上教師になれる方法を列記しましたが、これは正確にいうと「教師になれるチャンスを得る」ことになったということです。この日本語教師は、公的な免許として存在するものではないのが現状です。よって、いくら①～⑧のいづれかをクリアしても、日本語教師として職に就かない限り、日本語教師であるとは言えないのです。

もちろん上記以外にも例外はあります。特に海外での日本語教師の場合、国によっては上記の条件が必要とならない場合もあります。そしてその場合、労働ビザの取得の方が問題になることが多いようです。
国内で日本語教師をするのか、海外で日本語教師をするのか、その選択によっても違ってくるといってもよいでしょう。先ずは、行きたい国の大使館・領事館に問い合わせてみることが肝要です。

　
日本語教師の現状

ひとくちに「日本語教師」といっても、日本語や日本文化を教える場(教室)や担当する生徒の特徴はさまざまです。
たとえば、外国人留学生や外国人ビジネスマンを対象にした日本語学校で、基本的な日本語から日本の日常生活、文化を教えるという教師もいれば、大学の留学センターで外国人留学生に日本語を教える人もいます。
更に、日本企業で働く在日外国人の家族に個人レッスンをする教師もいるし、地域の外国人や日系人などで日本語に不自由な人たちをボランティアで教えている教室も数多くあります。
また筆者のように外国の大学（韓国）で教鞭をとる場合もあります。
日本語教師になるためには、小中学校教諭や高等学校教諭のように必ずしも教員免許や資格が必要というわけではありません。
しかし実際に活躍している日本語教師は、大学や短大で日本語教育を専攻した人や「日本語教育能力検定試験」に合格した人、専門学校で日本語教師の養成コースを学んだ人、大学や高等学校の教員など、日本語教育の専門的知識や能力を身につけた人が多いのが現状です。
文部科学省や財団法人日本語教育振興協会という日本語教育の専門団体でも、日本語教師の望ましい基準として、大学や短大、専門学校などで専門知識や能力を修得することを掲げています。

日本語教師が働く職場の種類

日本語学校・教室
　留学生、就学生、社会人とその家族を対象としたもの。（これが最も多い）

大学
　留学生が日本語での講義についていけるようにするためのクラス。最近は修士号が必要とされる場合が多いようです。

企業派遣
　外国人社員対象の出張レッスンや、ビジネスマン向けのプライベートレッスンなど。

研修センター
　海外から日本の企業に技術研修生、実習生として来た外国人対象。

インターナショナルスクール
　日本の企業で働く外国人ビジネスマンなどの子供対象。

フリーランス
　非常勤講師をしたり、自宅や場所を借りて独自の日本語教室などを開く。

ボランティア・自治体
　地方自治体やボランティア団体による日本語教室。主に無報酬で、その地域に住む外国人が対象となる。日本語教師の経験の少ない人が経験を積むために参加するケースもある。

上記以外にも海外の小学校・中学校・高等学校で教鞭をとっている日本語教師もおられます。
現在、日本語教師として教鞭をとっている人が、実際には、どのようなプロセスを経て、現職に就かれているのであろうか？
これは、どんな生徒に教える日本語教諭になりたいと思ったのかによって方法が変わります。
民間の日本語学校（韓国では学院と称する）の日本語教師であれば、その学校の採用試験（面接）に合格する必要があります。
大学で留学生に教えたいのであれば、その大学の採用試験をクリアしなければなりません。その場合、ほかの大学教員の採用と同じように、ハイレベルな採用条件として教育・研究実績、学位（修士・博士）等を求められるのが一般的です。
また、在日外国人のためのボランティア団体で日本語を教えるという方法もあります。

しかし、日本語教育の現状として日本語教師の採用を見ると、現在では、教育経験のない者が職を得るのはかなり難しいといえます。加えて、「文部大臣認定日本語教育能力検定試験」合格を採用条件として重視する日本語学校も多くなってきました。
と言っても、日本語教育界全体で見た場合、全く望みがないというわけではありません。では、具体的にどのような方法があるのかについて述べましょう。

●大学院で日本語教育を専攻する。
大学院に進み、日本語教育学等で修士以上の学位を取得する方法です。
修士・博士号の学位取得者の場合、日本及び海外の高等教育機関（大学・短大等）で教えるという可能性も出てきます。
この場合、必ずしも日本語教育を専攻していなくても学位の方が優先する場合が多いようです。
筆者も学位は、博士（教育学）・修士（経営学・文学）ですので、日本語教育の専門家ではありませんが、韓国の大学で観光通訳学科日本語科の学生や社会人講座の受講生相手に「日本事情・観光資源論・日本語」の教鞭をとっています。それも、還暦を過ぎたというのに、教員歴わずか４年の若輩者でもあります。

●「国際交流基金」の日本語教師養成コースを受講する。
試験を受けなければなりませんが、講座修了者のほとんどが海外の教育機関で教えているようです。養成コースとは別に、海外に赴任する教師の募集も行なわれています。

●国立国語研究所主催の長期研修に応募する。
この研修は、数多くの日本語教師を輩出してきました。ただし、こちらの方は近々募集を打ち切るとの噂です。

●「青年海外協力隊」に応募する。
協力隊のメンバー（日本語スタッフ）となって、海外で教えることになります。

●「JICAの職員」に応募する。
職員として、海外で教えることになります。

●「シニア・ボランティア」に応募する。
年齢が40才以上で、数年の日本語教育歴があり、加えて海外で生活した経験があるならば、シニア・ボランティアとして海外で教えるという制度があります。
ボランティアという名称ではありますが、給与（扶養家族手当を含む）が出て身分も保証されるようです。経験者の話しでは、日本語学校の専任講師の平均賃金よりも高いとのことです。

●海外の事情に詳しい日本語教育関係者から、日本語学校の情報を得る。
教授歴・日本語教育学習歴を問わない学校もあるそうなので、隙間のルートといえます。特に、韓国の日本語学院にチャンスが多いようです。筆者は、この方法により韓国で大学教員となりました。

●日本語教育機関の公募に応募する。
教員免許があれば、中国の教育機関が日本語教師として採用してくれることもあるようです。ただし、月給が日本円で数万円なんてこともあります。もちろん、現地では生活できる金額ですが・・・・・・・・。

●日本語教育のティーチング・アシスタント派遣のプログラムに参加する。
アシスタント日本語教師として海外の学校で教えることになります。
これは、自前で行くものと、試験・研修を受けてボランティアとして派遣されるものとがあります。小遣い程度のアシスタント料が支給されるところもあるようです。

●その他の方法
国内では、最近、技術研修生が増えており、そちらの分野で就職口を探すという手段もあります。

上記は全てインターネットの検索エンジン、日本語教育雑誌、日本語教育新聞等で情報を入手できます。
まずは日本語教師のさまざまな活躍の様子について、日本語教師に関する雑誌や本、インターネット、日本語教師を養成している専門学校や日本語教育を研究している大学などから情報を収集してみて、よく理解されることを薦めます。
そのうえで、ご自身がどんな教師になりたいのか、そのためにはどんな知識や能力が必要かをよく調べてみることが肝要です。

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